ヤクルト本社（2267）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 237億9100万
2009年3月31日 -3.98%: 228億4500万
2010年3月31日 -6.1%: 214億5200万
2010年12月31日 +15.51%: 247億8000万
2011年3月31日 -10.54%: 221億6700万
2011年6月30日 +21.44%: 269億2000万
2011年9月30日 +3.61%: 278億9200万
2011年12月31日 -5.16%: 264億5200万
2012年3月31日 -6.86%: 246億3800万
2012年6月30日 +10.48%: 272億2000万
2012年9月30日 -2.49%: 265億4100万
2012年12月31日 -1.83%: 260億5400万
2013年3月31日 -6.46%: 243億7100万
2013年6月30日 +21.17%: 295億3000万
2013年9月30日 -5.55%: 278億9000万
2013年12月31日 -1.28%: 275億3200万
2014年3月31日 -9.23%: 249億9100万
2014年6月30日 +18.75%: 296億7800万
2014年9月30日 -4.38%: 283億7800万
2014年12月31日 +3.41%: 293億4600万
2015年3月31日 -19.18%: 237億1800万
2015年6月30日 +7.72%: 255億4900万
2015年9月30日 +3.57%: 264億6000万
2015年12月31日 +8.22%: 286億3600万
2016年3月31日 -13.91%: 246億5200万
2016年6月30日 +4.92%: 258億6400万
2016年9月30日 -2.37%: 252億5200万
2016年12月31日 +9.6%: 276億7500万
2017年3月31日 -11.05%: 246億1800万
2017年6月30日 +6.8%: 262億9200万
2017年9月30日 +11.47%: 293億800万
2017年12月31日 +1.24%: 296億7100万
2018年3月31日 -0.48%: 295億2800万
2018年6月30日 +8.9%: 321億5500万
2018年9月30日 -6.52%: 300億5700万
2018年12月31日 +1.62%: 305億4400万
2019年3月31日 -8.38%: 279億8300万
2019年6月30日 -4.06%: 268億4800万
2019年9月30日 -5.6%: 253億4500万
2019年12月31日 +10.11%: 279億700万
2020年3月31日 -6.08%: 262億1000万
2020年6月30日 -3.25%: 253億5800万
2020年9月30日 -3.56%: 244億5500万
2020年12月31日 -0.74%: 242億7400万
2021年3月31日 -6.36%: 227億2900万
2021年6月30日 +8.47%: 246億5400万
2021年9月30日 +4.85%: 258億5000万
2021年12月31日 +11.46%: 288億1200万
2022年3月31日 -9.62%: 260億3900万
2022年6月30日 +3.33%: 269億500万
2022年9月30日 +16.6%: 313億7100万
2022年12月31日 +7.26%: 336億4800万
2023年3月31日 -13.94%: 289億5800万
2023年6月30日 -11.72%: 255億6300万
2023年9月30日 -0.6%: 254億900万
2023年12月31日 +1.13%: 256億9600万
2024年3月31日 -1.39%: 253億3800万
2024年6月30日 -3.76%: 243億8500万
2024年9月30日 -8.78%: 222億4400万
2024年12月31日 +4.71%: 232億9100万
2025年3月31日 -10.93%: 207億4500万
2025年6月30日 +5.46%: 218億7700万
2025年9月30日 +2.92%: 225億1600万
2025年12月31日 +12.76%: 253億9000万
2026年3月31日 -23.16%: 195億900万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクに晒されていますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、定期的に把握された時価を取締役会に報告しています。
営業債務である支払手形及び買掛金、設備関係支払手形は、1年以内の支払期日のものです。
借入金は、主に設備投資に係る資金の調達を目的としたものです。このうち大部分が変動金利を利用し、金利の変動リスクに晒されていますが、現在の借入金額と金利市場の状況を鑑み、デリバティブ取引(金利スワップ取引)等によるリスクヘッジは実施していません。
2026/06/19 10:28