ヤクルト本社(2267)の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 2900万
- 2010年9月30日 -89.66%
- 300万
- 2010年12月31日 +999.99%
- 3600万
- 2011年3月31日 +27.78%
- 4600万
- 2011年6月30日 -21.74%
- 3600万
- 2011年9月30日 +25%
- 4500万
- 2011年12月31日
- -6000万
- 2012年3月31日 -90%
- -1億1400万
- 2012年6月30日
- 1億2600万
- 2012年9月30日
- -3500万
- 2012年12月31日
- -1500万
- 2013年3月31日 -173.33%
- -4100万
- 2013年6月30日
- 8100万
- 2013年9月30日
- -1億
- 2013年12月31日
- -3800万
- 2014年3月31日 -84.21%
- -7000万
- 2014年6月30日 -100%
- -1億4000万
- 2014年9月30日
- -9100万
- 2014年12月31日 -314.29%
- -3億7700万
- 2015年3月31日 -124.67%
- -8億4700万
- 2015年6月30日
- 4億300万
- 2015年9月30日 +14.39%
- 4億6100万
- 2015年12月31日 -49.46%
- 2億3300万
- 2016年3月31日 -45.49%
- 1億2700万
- 2016年6月30日 -59.06%
- 5200万
- 2016年9月30日 +34.62%
- 7000万
- 2016年12月31日 +174.29%
- 1億9200万
- 2017年3月31日 +119.79%
- 4億2200万
- 2017年6月30日
- -2400万
- 2017年9月30日
- 2400万
- 2017年12月31日 +295.83%
- 9500万
- 2018年3月31日 +20%
- 1億1400万
- 2018年6月30日 -96.49%
- 400万
- 2018年9月30日
- -1億100万
- 2018年12月31日 -158.42%
- -2億6100万
- 2019年3月31日 -8.05%
- -2億8200万
- 2019年6月30日
- 2億6700万
- 2019年9月30日 +68.16%
- 4億4900万
- 2019年12月31日 +34.74%
- 6億500万
- 2020年3月31日
- -5000万
- 2020年6月30日 -138%
- -1億1900万
- 2020年9月30日
- 2億1800万
- 2020年12月31日
- -1億3000万
- 2021年3月31日 -85.38%
- -2億4100万
- 2021年6月30日
- 1億7200万
- 2021年9月30日 +88.95%
- 3億2500万
- 2021年12月31日 +16.62%
- 3億7900万
- 2022年3月31日 +58.31%
- 6億
- 2022年6月30日
- -1億
- 2022年9月30日
- 30億6300万
- 2022年12月31日 +30%
- 39億8200万
- 2023年3月31日 -90.78%
- 3億6700万
- 2023年6月30日 +29.97%
- 4億7700万
- 2023年9月30日
- -2700万
- 2023年12月31日
- -400万
- 2024年3月31日
- 23億7700万
- 2024年6月30日 -76.65%
- 5億5500万
- 2024年9月30日 +218.02%
- 17億6500万
- 2024年12月31日 -91.67%
- 1億4700万
- 2025年3月31日 +812.93%
- 13億4200万
- 2025年6月30日 +40.46%
- 18億8500万
- 2025年9月30日 -71.25%
- 5億4200万
- 2025年12月31日 +191.7%
- 15億8100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/23 15:20
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 退職給付に係る調整額 3,319百万円 1,586百万円 持分法適用会社に対する持分相当額 当期発生額 2,428百万円 1,342百万円