形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)及びホテル事業で使用する有形固定資産に
ついては、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～39年
機械及び装置 14年
その他(絵画を除く)2～50年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
商標権 10年
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
(3) 投資不動産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 34年
機械及び装置 10～14年
その他 4～15年
(追加情報)
従来、有形固定資産のうち建物(建物付属設備は除く)以外の減価償却方法は、定率法によっておりましたが、当中間会計期間より新規開業したホテル事業で使用する有形固定資産については定額法を採用することといたしました。2014/12/26 10:10

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前中間連結会計期間(自平成25年4月1日至平成25年9月30日)	当中間連結会計期間(自平成26年4月1日至平成26年9月30日)
建物及び構築物	0百万円	2百万円
機械装置及び運搬具	0 〃	7 〃

2014/12/26 10:10

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は、定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)、ホテル事業及び連結子会社で使用する有形固定資産については、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2014/12/26 10:10