形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)及びホテル事業で使用する有形固定資産に
ついては、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～39年
機械及び装置 14年
その他(絵画を除く)5～50年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
商標権 10年
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
(3) 投資不動産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 34年
機械及び装置 10～14年
その他 10年2015/12/25 11:51

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前中間連結会計期間(自平成26年4月1日至平成26年9月30日)	当中間連結会計期間(自平成27年4月1日至平成27年9月30日)
建物及び構築物	2百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	7 〃	- 〃

2015/12/25 11:51

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当中間連結会計期間(平成27年9月30日)
土地	441百万円(帳簿価額)	441百万円(帳簿価額)
建物及び構築物	10,232 〃 ( 〃 )	10,002 〃 ( 〃 )
機械装置及び運搬具	238 〃 ( 〃 )	227 〃 ( 〃 )

担保付債務

2015/12/25 11:51

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は、定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)、ホテル事業及び連結子会社で使用する有形固定資産については、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 14年
その他(絵画を除く) 2～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
商標権 10年
のれん 20年
ソフトウェア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
④ 投資不動産
当社は、定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。また連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 34年
機械装置及び運搬具 17年
その他 4～6年2015/12/25 11:51