- 409A
- 2026/08/28
- 時価
- 504億円
- PER 予
- 17.02倍
- 2026年以降
- 14.31-25.54倍
(2026-2026年) - PBR
- 2.82倍
- 2026年以降
- 2.9-5.17倍
(2026-2026年) - 配当 予
- 2.87%
- ROE 予
- 16.54%
- ROA 予
- 6.79%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 419億1000万
- 2015年9月30日 -1.62%
- 412億2900万
個別
- 2015年3月31日
- 426億1300万
- 2015年9月30日 -1.21%
- 420億9800万
有報情報
- #1 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産 主として、車両(車輌運搬具)であります。2015/12/25 11:51
有形固定資産(その他) 主として、パッケージエアコン一式、客室液晶テレビ(工具器具備品)
であります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)及びホテル事業で使用する有形固定資産に
ついては、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15~39年
機械及び装置 14年
その他(絵画を除く)5~50年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
商標権 10年
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
(3) 投資不動産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 34年
機械及び装置 10~14年
その他 10年2015/12/25 11:51 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
前中間連結会計期間
(自 平成26年4月1日
至 平成26年9月30日)当中間連結会計期間
(自 平成27年4月1日
至 平成27年9月30日)建物及び構築物 2百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 7 〃 - 〃 その他 0 〃 0 〃 撤去費用 0 〃 2015/12/25 11:51 - #4 減価償却額の注記
5 減価償却実施額は、次のとおりであります。2015/12/25 11:51
前中間会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 当中間会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日) 有形固定資産 447百万円 604百万円 無形固定資産 0 〃 2 〃 投資その他の資産(投資不動産) 60 〃 63 〃 - #5 資産の金額から直接控除している減価償却累計額の額に関する注記
※1 資産の金額から直接控除している減価償却累計額の額2015/12/25 11:51
前連結会計年度(平成27年3月31日) 当中間連結会計期間(平成27年9月30日) 有形固定資産の減価償却累計額 24,656百万円 25,280百万円 投資その他の資産(投資不動産)の減価償却累計額 600 〃 823 〃 - #6 追加情報、中間財務諸表(連結)
(追加情報)2015/12/25 11:51
当社は、平成25年9月26日開催の取締役会において、下記のとおり保有する固定資産の譲渡を決議いたしました。
(1)譲渡する相手先の名称- #7 追加情報、中間連結財務諸表(連結)
重要な資産の譲渡2015/12/25 11:51
当社は、平成25年9月26日開催の取締役会において、下記のとおり保有する固定資産の譲渡を決議いたしました。
(1)譲渡する相手先の名称- #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は、定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)、ホテル事業及び連結子会社で使用する有形固定資産については、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15~50年
機械装置及び運搬具 14年
その他(絵画を除く) 2~8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
商標権 10年
のれん 20年
ソフトウェア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
④ 投資不動産
当社は、定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。また連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 34年
機械装置及び運搬具 17年
その他 4~6年2015/12/25 11:51- #9 重要な特別損失の注記
※4 特別損失の主要項目は、次のとおりであります。2015/12/25 11:51
前中間会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日) 当中間会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日) 固定資産除却損 10百万円 2百万円 投資有価証券評価損 - 〃 14 〃 IRBANK 採用情報
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