形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)、並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、ホテル事業については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～39年
構築物 10～50年
機械及び装置 14年
車輌運搬具 4年
工具、器具及び備品 2～8年(非償却資産を除く)
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
のれん 20年
商標権 10年
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
(3) 投資不動産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)、並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 34年
構築物 10年
機械及び装置 10～14年
工具、器具及び備品 4～6年2017/12/27 13:27

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前中間連結会計期間(自平成28年4月1日至平成28年9月30日)	当中間連結会計期間(自平成29年4月1日至平成29年9月30日)
建物及び構築物	7百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	1 〃	4 〃

2017/12/27 13:27

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当中間連結会計期間(平成29年9月30日)
土地	441百万円(帳簿価額)	441百万円(帳簿価額)
建物及び構築物	9,358 〃 ( 〃 )	9,125 〃 ( 〃 )
機械装置及び運搬具	205 〃 ( 〃 )	194 〃 ( 〃 )

担保付債務

2017/12/27 13:27

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は、定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)、並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、ホテル事業及び連結子会社については、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2017/12/27 13:27