有価証券報告書-第56期(平成25年1月1日-平成25年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
a.有形固定資産(リース資産を除く)
(a) 販売機器
定額法によっており、主な耐用年数は5～6年であります。
(b) 販売機器以外
主として定率法によっており、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～60年
機械装置及び運搬具		4～20年

b.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
c.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。