#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
その他については、定額法によっております。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2019/06/21 16:18
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
・自社利用のソフトウェア
2019/06/21 16:18
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
2019/06/21 16:18
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
・自社利用のソフトウェア
自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
・その他の無形固定資産
その他については、定額法によっております。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2019/06/21 16:18