	前連結会計年度(平成24年12月31日)
有形固定資産
建物及び構築物	27,114
減価償却累計額	△16,826
建物及び構築物(純額)	10,288
機械装置及び運搬具	5,187

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#2 主要な設備の状況

(注)1 帳簿価額には、建設仮勘定の金額を含んでおりません。
2 建物及び構築物の[ ]内は、連結子会社以外への賃貸設備であり、帳簿価額を内数で表示しております。
3 土地の[ ]内は、連結子会社以外への賃貸、< >内は、連結子会社以外からの賃借であり、賃借している面積を外書きで表示しております。

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#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自平成24年1月1日至平成24年12月31日)		当連結会計年度(自平成25年1月1日至平成25年12月31日)
建物及び構築物	43百万円		259百万円
機械装置及び運搬具	43 〃		322 〃

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#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自平成25年1月1日至平成25年12月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
名古屋市東区	工場	建物及び構築物等	417
静岡市清水区	工場	建物及び構築物等	727
静岡県伊豆市	遊休資産	土地	11

当社グループは、事業用資産については管理会計上の単位を資産グループの基礎とし、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングをしており、また、遊休資産については、それぞれの個別物件をグルーピングの最小単位として減損損失の兆候を判定しております。
工場の稼働停止の意思決定により、上記資産について帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失として認識いたしました。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～17年

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