建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～58年
機械及び装置 4～20年

2017/03/24 9:22

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)	当連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)
建物及び構築物	400百万円	59百万円
機械装置及び運搬具	631 〃	33 〃

2017/03/24 9:22

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額の主なものは次のとおりであります。

土地	多摩工場	12,206百万円
建物	〃	1,007 〃
機械及び装置	岩槻工場 液糖能力増強工事	142 〃

2 当期減少額の主なものは次のとおりであります。

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#4 業績等の概要

② 投資活動によるキャッシュ・フロー
投資活動によるキャッシュ・フローは、工場敷地や建物・設備、販売機器等の有形固定資産やERPシステムの開発に伴う無形固定資産の新規取得等による支出があった一方、有価証券等の売却及び償還による収入等により、329億59百万円の支出(前期比2億48百万円の支出減)となりました。
③ 財務活動によるキャッシュ・フロー

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～58年
機械装置及び運搬具 2～20年
販売機器 4～9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(10年以内)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
④ 長期前払費用
期間対応償却2017/03/24 9:22