構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)……定額法
なお、主な耐用年数は建物および構築物が5～50年、機械及び装置、車両運搬具および工具、器具及び備品が4～16年であります。
② 無形固定資産………………………………定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……………………………………………リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/06/25 14:34

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	367	百万円	17	百万円
機械装置及び運搬具	16	〃	1	〃

2015/06/25 14:34

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	162	百万円	204	百万円
機械装置及び運搬具	89	〃	157	〃

2015/06/25 14:34

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

有形固定資産	建物・構築物	水島工場ミール倉庫建設工事	239	百万円
	機械及び装置	磯子工場斗缶ライン工事	471	〃
		堺工場充填ライン工事	612	〃

2 当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

2015/06/25 14:34

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)……定額法
主な耐用年数は、建物及び構築物が5～50年、機械装置及び運搬具が4～16年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……………………………………………リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……………………………………………自己保有の固定資産に適用する減価償却方法2015/06/25 14:34