固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 41億2021万
- 2015年3月31日 -1.6%
- 40億5432万
個別
- 2014年3月31日
- 33億9465万
- 2015年3月31日 +0.56%
- 34億1380万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2015/06/26 14:52
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2015/06/26 14:52
有形固定資産
販売事業における車輛運搬具及び通信機器(工具、器具及び備品)であります - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数は、法人税法の規定によっております。
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用し
ております。2015/06/26 14:52 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
2015/06/26 14:52前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 333千円 機械装置及び運搬具 ― 千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2015/06/26 14:52前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)構築物 0千円 構築物 ― 千円 機械装置及び運搬具 8,223 機械装置及び運搬具 4,195 工具、器具及び備品 152 工具、器具及び備品 46 計 8,376 計 4,242 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- ※3 担保資産及び担保付債務2015/06/26 14:52
有形固定資産については、工場財団を設定し、借入金の担保に提供しております。
担保に供している資産は、次のとおりであります。 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/26 14:52
- #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数は、法人税法の規定によっております。
(会計方針の変更)
有形固定資産の減価償却方法については、従来、一部の連結子会社は定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より、定額法に変更しております。
この変更は、今後の設備投資計画の重要性を勘案した結果、当社グループ内の連携強化と製造設備の再配置を進める上で必要な管理の統一性を図ると同時に、関連設備は長期安定的に稼働し貢献することから 固定資産の使用実態に即した減価償却の方法に定額法を採用することが適切と判断したためであります。
これにより、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ5,970千円増加しております。
2.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
3.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用し
ております。2015/06/26 14:52