2607 不二製油G

2607
2024/04/26
時価
2016億円
PER 予
30.46倍
2010年以降
7.85-34.31倍
(2010-2023年)
PBR
0.89倍
2010年以降
0.71-2.27倍
(2010-2023年)
配当 予
2.26%
ROE 予
2.92%
ROA 予
1.35%
資料
Link
CSV,JSON

機械装置及び運搬具(純額)

【期間】

連結

2008年3月31日
362億7600万
2009年3月31日 -18.47%
295億7700万
2010年3月31日 +6.68%
315億5400万
2011年3月31日 -11.81%
278億2800万
2012年3月31日 -5.9%
261億8600万
2013年3月31日 +4.38%
273億3200万
2014年3月31日 +3.25%
282億2100万
2015年3月31日 +7.31%
302億8400万
2016年3月31日 +15.92%
351億600万
2017年3月31日 +2.07%
358億3200万
2018年3月31日 +0.07%
358億5600万
2019年3月31日 +38.53%
496億7100万
2020年3月31日 -2.41%
484億7300万
2021年3月31日 +2.06%
494億7200万
2022年3月31日 +17.51%
581億3700万
2023年3月31日 +10.61%
643億800万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
有形固定資産
主として、生産設備(機械装置及び運搬具)、在外連結子会社におけるIFRS第16号及び米国会計基準ASU第2016-02「リース」適用による生産設備、土地使用権です。
無形固定資産
2023/06/28 15:00
#2 会計方針に関する事項(連結)
建物及び構築物 5年~50年
機械装置及び運搬具 3年~20年
② 無形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
2023/06/28 15:00
#3 固定資産売却損の注記(連結)
※3 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
固定資産売却損は、機械装置及び運搬具等によるものです。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
2023/06/28 15:00
#4 固定資産売却益の注記(連結)
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
固定資産売却益は、機械装置及び運搬具等によるものです。
2023/06/28 15:00
#5 固定資産除却損の注記(連結)
※4 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
固定資産除却損は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具等によるものです。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
2023/06/28 15:00
#6 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供されている資産
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
建物及び構築物1,931百万円2,136百万円
機械装置及び運搬具2,425百万円975百万円
土地999百万円1,130百万円
担保付債務
2023/06/28 15:00
#7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
(1) 国庫補助金の受入れによる圧縮記帳額が次のとおり取得価額から控除されております。
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
機械装置及び運搬具13百万円13百万円
(2) 大阪府新規事業促進補助金の受入れによる圧縮記帳額が次のとおり取得価額から控除されております。
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
機械装置及び運搬具64百万円64百万円
(3) 保険差益による圧縮記帳額が次のとおり取得価額から控除されております。
2023/06/28 15:00
#8 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
用途種類場所減損損失(百万円)
大豆たん白食品製造設備建物及び構築物、機械装置及び運搬具兵庫県丹波篠山市43
当社グループは、事業の種類別セグメントを主な基準に独立の最小のキャッシュ・フロー単位に基づき、資産をグループ化して減損の検討を行っています。
大豆たん白食品製造設備につきましては、使用停止の決定に伴い該当する資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物11百万円、機械装置及び運搬具31百万円、その他0百万円であります。なお、減損損失の測定における回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローの回収可能性が認められないと判断したため、該当する資産の帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。
2023/06/28 15:00