機械装置及び運搬具(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 362億7600万
- 2009年3月31日 -18.47%
- 295億7700万
- 2010年3月31日 +6.68%
- 315億5400万
- 2011年3月31日 -11.81%
- 278億2800万
- 2012年3月31日 -5.9%
- 261億8600万
- 2013年3月31日 +4.38%
- 273億3200万
- 2014年3月31日 +3.25%
- 282億2100万
- 2015年3月31日 +7.31%
- 302億8400万
- 2016年3月31日 +15.92%
- 351億600万
- 2017年3月31日 +2.07%
- 358億3200万
- 2018年3月31日 +0.07%
- 358億5600万
- 2019年3月31日 +38.53%
- 496億7100万
- 2020年3月31日 -2.41%
- 484億7300万
- 2021年3月31日 +2.06%
- 494億7200万
- 2022年3月31日 +17.51%
- 581億3700万
- 2023年3月31日 +10.61%
- 643億800万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2023/06/28 15:00
主として、生産設備(機械装置及び運搬具)、在外連結子会社におけるIFRS第16号及び米国会計基準ASU第2016-02「リース」適用による生産設備、土地使用権です。
無形固定資産 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 建物及び構築物 5年~50年2023/06/28 15:00
機械装置及び運搬具 3年~20年
② 無形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く) - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/28 15:00
固定資産売却損は、機械装置及び運搬具等によるものです。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)2023/06/28 15:00
固定資産売却益は、機械装置及び運搬具等によるものです。 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/28 15:00
固定資産除却損は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具等によるものです。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供されている資産2023/06/28 15:00
担保付債務前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物及び構築物 1,931百万円 2,136百万円 機械装置及び運搬具 2,425百万円 975百万円 土地 999百万円 1,130百万円
- #7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- (1) 国庫補助金の受入れによる圧縮記帳額が次のとおり取得価額から控除されております。2023/06/28 15:00
(2) 大阪府新規事業促進補助金の受入れによる圧縮記帳額が次のとおり取得価額から控除されております。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 13百万円 13百万円
(3) 保険差益による圧縮記帳額が次のとおり取得価額から控除されております。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 64百万円 64百万円 - #8 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/28 15:00
当社グループは、事業の種類別セグメントを主な基準に独立の最小のキャッシュ・フロー単位に基づき、資産をグループ化して減損の検討を行っています。用途 種類 場所 減損損失(百万円) 大豆たん白食品製造設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等 兵庫県丹波篠山市 43
大豆たん白食品製造設備につきましては、使用停止の決定に伴い該当する資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物11百万円、機械装置及び運搬具31百万円、その他0百万円であります。なお、減損損失の測定における回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローの回収可能性が認められないと判断したため、該当する資産の帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。