建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.金額には消費税等を含んでおりません。
2.本社に含まれている土地及び建物の大部分は社宅用に取得したものであります。

2016/06/28 12:23

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く。)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 7～10年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/06/28 12:23

#3 固定資産除売却損の注記

固定資産除却損

	前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物	-百万円	9百万円
構築物	0	-

固定資産売却損

2016/06/28 12:23