構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(附属設備を含む)については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は建物が7年～50年、構築物が10年～60年、機械及び装置が7年～15年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。また、のれんについては5年で償却しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/24 13:12

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※6 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	―百万円
機械装置及び運搬具他	―	0

2014/06/24 13:12

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	11百万円	6百万円
機械装置及び運搬具	61	89

2014/06/24 13:12

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、事業資産においては事業区分を基準に、本社・研究所等に関しては共用資産として資産のグルーピングを行っております。ただし、将来の使用が見込まれていない遊休資産や処分の意思決定をした資産については、個別の資産グループとして取り扱っております。
その結果、処分の意思決定を行った一部の事業資産と遊休資産について、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(2百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物、機械装置等であります。
なお、回収可能価額については正味売却価額を使用し、主として処分見込価額により算定しております。

2014/06/24 13:12

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(附属設備を含む)については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は建物及び構築物が7年～60年、機械装置及び運搬具が7年～15年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/24 13:12