構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は建物が8年～50年、構築物が10年～50年、機械及び装置が7年～15年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/25 13:13

#2 固定資産売却益の注記（連結）

なお、土地と建物等が一体となった固定資産を売却した際、各資産種類ごとでは売却益、売却損が発生しているため、売却損益を通算して固定資産売却益を計上しております。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)		当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	16	百万円	-	百万円
機械装置及び運搬具	30		0

2020/06/25 13:13

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)		当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	16	百万円	9	百万円
機械装置及び運搬具	69		64

2020/06/25 13:13

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、事業用資産においては事業区分を基準に、本社・研究所等に関しては共用資産として資産のグルーピングを行っております。ただし、将来の使用が見込まれていない遊休資産や処分の意思決定をした資産については、個別の資産グループとして取り扱っております。
その結果、将来の使用が見込まれない一部の事業用資産について、当該資産の帳簿価額の全額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は構築物および機械装置等であります。
当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)

2020/06/25 13:13

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は建物及び構築物が8年～50年、機械装置及び運搬具が7年～15年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)

2020/06/25 13:13

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は建物が8年～50年、構築物が10年～50年、機械及び装置が7年～15年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

2020/06/25 13:13

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は建物及び構築物が8年～50年、機械装置及び運搬具が7年～15年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/25 13:13