建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。
建物 2～50年
機械及び装置 2～15年

2023/05/15 14:11

#2 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）

リースに係る費用、収益、キャッシュフローは次のとおりです。

(単位:百万円)
使用権資産の種類別の減価償却費
建物及び構築物	452	479
機械装置及び運搬具	155	235

(注) 1.借手が潜在的に晒されている将来キャッシュ・アウトフローのうち、リース負債の測定に反映されていない重要なものはありません。
2.リース期間が12か月以内に終了するリース及び原資産が少額であるリースに係る費用に重要性はありません。

2023/05/15 14:11

#3 注記事項－引当金、連結財務諸表（IFRS）（連結）

(注)資産除去債務には、当社グループが使用する賃借事務所・建物等に対する原状回復義務に備え、将来支払うと見込まれる金額を計上しております。これらの費用は、事務所等の耐用年数を考慮して決定した使用見込期間経過後に支払われると見込んでおりますが、将来の事業計画等により影響を受けます。

2023/05/15 14:11

#4 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）

(単位:百万円)

	建物および構築物	機械装置及び運搬具	工具器具及び備品	合計
前連結会計年度(2019年12月31日)	1,894	123	10	2,027
当連結会計年度(2020年12月31日)	1,759	82	7	1,849

(注)関係会社の建設賃貸借契約に基づき、建設協力金及び預り敷金(前連結会計年度1,877百万円、当連結会計年度 1,791百万円)に対し設定した抵当権、並びに関係会社の借入金(長期借入金含む)(前連結会計年度175百万円、当連結会計年度280百万円)に対し設定した担保であります。

2023/05/15 14:11

#5 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

有形固定資産の測定は原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した価額で表示しております。取得原価には、資産の取得に直接関連する費用、解体・除去及び敷地の原状回復費用の当初見積額が含まれております。土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上されております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下の通りであります。
・建物及び構築物 10-35年
・機械装置及び運搬具 7-20年

2023/05/15 14:11

#6 注記事項－非金融資産の減損、連結財務諸表（IFRS）（連結）

減損損失の内訳は以下の通りです。

		(単位:百万円)
資金生成単位	種類	金額
トマト加工品製造設備等	建物及び構築物	808
	機械装置及び運搬具	1,202
	建設仮勘定、土地、他	726
投資不動産(遊休資産)	建物、土地	290
	合計	3,028

2023/05/15 14:11