セイヒョー（2872）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2009年2月28日: 7億4139万
2010年2月28日 -5.69%: 6億9922万
2010年11月30日 -3.63%: 6億7387万
2011年2月28日 -0.94%: 6億6752万
2011年5月31日 -2.02%: 6億5403万
2011年8月31日 -1.78%: 6億4239万
2011年11月30日 -3.31%: 6億2114万
2012年2月29日 -0.45%: 6億1831万
2012年5月31日 -2.11%: 6億527万
2012年8月31日 -2.35%: 5億9107万
2012年11月30日 -1.69%: 5億8110万
2013年2月28日 -2.5%: 5億6656万
2013年5月31日 -1.07%: 5億6052万
2013年8月31日 -1.74%: 5億5078万
2013年11月30日 -2.37%: 5億3773万
2014年2月28日 -3.73%: 5億1766万
2014年5月31日 -1.77%: 5億850万
2014年8月31日 -2.31%: 4億9674万
2014年11月30日 -2.36%: 4億8501万
2015年2月28日 -7.61%: 4億4811万
2015年5月31日 -1.82%: 4億3997万
2015年8月31日 -2.26%: 4億3003万
2015年11月30日 +0.67%: 4億3293万
2016年2月29日 -2.36%: 4億2273万
2016年5月31日 +0.86%: 4億2637万
2016年8月31日 -0.41%: 4億2463万
2016年11月30日 -3.61%: 4億931万
2017年2月28日 -2.27%: 4億3万
2017年5月31日 +2.06%: 4億829万
2017年8月31日 -2.03%: 3億9998万
2017年11月30日 +5.18%: 4億2071万
2018年2月28日 -2.15%: 4億1167万
2018年5月31日 +8.26%: 4億4568万
2018年8月31日 -1.8%: 4億3765万
2018年11月30日 -0.4%: 4億3589万
2019年2月28日 -2.34%: 4億2569万
2019年5月31日 -0.75%: 4億2251万
2019年8月31日 -0.72%: 4億1945万
2019年11月30日 -0.76%: 4億1625万
2020年2月29日 -1.04%: 4億1194万
2020年5月31日 +1.07%: 4億1634万
2020年8月31日 -2.41%: 4億630万
2020年11月30日 -2.43%: 3億9643万
2021年2月28日 -1.93%: 3億8879万
2021年5月31日 +1.49%: 3億9459万
2021年8月31日 -1.08%: 3億9032万
2021年11月30日 -2.63%: 3億8007万
2022年2月28日 -2.54%: 3億7042万
2022年5月31日 +0.16%: 3億7101万
2022年8月31日 -2.14%: 3億6306万
2022年11月30日 -2.94%: 3億5239万
2023年2月28日 -3.11%: 3億4142万
2023年5月31日 -1.61%: 3億3591万
2023年8月31日 -3.16%: 3億2528万
2023年11月30日 -3.09%: 3億1523万
2024年2月29日 -3.38%: 3億458万
2024年5月31日 -3%: 2億9544万
2024年8月31日 +0.52%: 2億9697万
2024年11月30日 -3.48%: 2億8662万
2025年2月28日 -3.68%: 2億7609万
2025年5月31日 -0.28%: 2億7533万
2025年8月31日 +0.86%: 2億7769万
2025年11月30日 +3.54%: 2億8754万

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 建物及び構築物の欄中[ ]内の数字は、賃借中の面積(㎡)であります。
2 新潟市中央区所在の土地27,130千円(面積3,192㎡)は賃貸中であり、上記には含まれておりません。

2025/05/28 16:00

#2 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)		当事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
建物	0	千円	0	千円
機械及び装置	80		743

2025/05/28 16:00

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2025/05/28 16:00