- 4229
- 2026/08/28
- 時価
- 395億円
- PER 予
- 17.14倍
- 2010年以降
- 赤字-43.89倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.51倍
- 2010年以降
- 0.31-1.4倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 2.73%
- ROE 予
- 2.97%
- ROA 予
- 2.34%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
群栄化学工業（4229）の退職給付に係る負債の推移 - 四半期
連結
- 2014年3月31日
- 10億6400万
- 2014年6月30日 +11.18%
- 11億8300万
- 2014年9月30日 -0.34%
- 11億7900万
- 2014年12月31日 -2.71%
- 11億4700万
- 2015年3月31日 +4.36%
- 11億9700万
- 2015年6月30日 +0.33%
- 12億100万
- 2015年9月30日 -0.92%
- 11億9000万
- 2015年12月31日 +1.26%
- 12億500万
- 2016年3月31日 +7.97%
- 13億100万
- 2016年6月30日 -0.08%
- 13億
- 2016年9月30日 +0.23%
- 13億300万
- 2016年12月31日 +1%
- 13億1600万
- 2017年3月31日 +30.02%
- 17億1100万
- 2017年6月30日 -0.35%
- 17億500万
- 2017年9月30日 -0.53%
- 16億9600万
- 2017年12月31日 +0.12%
- 16億9800万
- 2018年3月31日 +0.41%
- 17億500万
- 2018年6月30日 -0.7%
- 16億9300万
- 2018年9月30日 -0.47%
- 16億8500万
- 2018年12月31日 +0.47%
- 16億9300万
- 2019年3月31日 +2.84%
- 17億4100万
- 2019年6月30日 -0.86%
- 17億2600万
- 2019年9月30日 -7.88%
- 15億9000万
- 2019年12月31日 -0.19%
- 15億8700万
- 2020年3月31日 -2.77%
- 15億4300万
- 2020年6月30日 -0.26%
- 15億3900万
- 2020年9月30日 +0.19%
- 15億4200万
- 2020年12月31日 -0.32%
- 15億3700万
- 2021年3月31日 -1.89%
- 15億800万
- 2021年6月30日 -37.47%
- 9億4300万
- 2021年9月30日 +2.23%
- 9億6400万
- 2021年12月31日 +2.07%
- 9億8400万
- 2022年3月31日 -2.24%
- 9億6200万
- 2022年6月30日 -60.5%
- 3億8000万
- 2022年9月30日 +6.84%
- 4億600万
- 2022年12月31日 +5.42%
- 4億2800万
- 2023年3月31日 -15.65%
- 3億6100万
- 2023年6月30日 -73.41%
- 9600万
- 2023年9月30日 +1.04%
- 9700万
- 2023年12月31日 +1.03%
- 9800万
- 2024年3月31日 +1.02%
- 9900万
- 2024年6月30日 +2.02%
- 1億100万
- 2024年9月30日 +6.93%
- 1億800万
- 2024年12月31日 +2.78%
- 1億1100万
- 2025年3月31日 +12.61%
- 1億2500万
- 2025年6月30日 -3.2%
- 1億2100万
- 2025年9月30日 +2.48%
- 1億2400万
- 2025年12月31日 +6.45%
- 1億3200万
- 2026年3月31日 +11.36%
- 1億4700万
- 2026年6月30日 ±0%
- 1億4700万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当第2四半期連結会計期間末の資産合計は前連結会計年度末と比べ3,301百万円増加し、57,902百万円となりました。これは、主に保有株式の時価上昇による投資有価証券が増加したことと設備投資による有形固定資産の増加によるものであります。2023/11/14 13:26
負債合計は前連結会計年度末と比べ1,118百万円増加し、9,612百万円となりました。これは、確定給付企業年金への移行に伴う拠出で退職給付に係る負債の減少があったものの、設備投資に伴う設備関係未払金の増加及び保有株式の時価上昇による繰延税金負債の増加によるものです。
純資産合計は前連結会計年度末と比べ2,182百万円増加し、48,290百万円となりました。これは、主に親会社株主に帰属する四半期純利益を計上したことにより利益剰余金が増加したこと及び保有株式の時価上昇によりその他有価証券評価差額金が増加したことによるものです。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
