群栄化学工業(4229)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億6800万
- 2009年3月31日 -19.64%
- 1億3500万
- 2010年3月31日 +15.56%
- 1億5600万
- 2011年3月31日 +23.72%
- 1億9300万
- 2012年3月31日 +10.88%
- 2億1400万
- 2013年3月31日 -8.88%
- 1億9500万
- 2014年3月31日 +6.67%
- 2億800万
- 2015年3月31日 +38.46%
- 2億8800万
- 2016年3月31日 +10.07%
- 3億1700万
- 2017年3月31日 +14.2%
- 3億6200万
- 2018年3月31日 +1.1%
- 3億6600万
- 2019年3月31日 -16.67%
- 3億500万
- 2020年3月31日 +11.15%
- 3億3900万
- 2021年3月31日 +14.45%
- 3億8800万
- 2022年3月31日 +2.32%
- 3億9700万
- 2023年3月31日 +0.25%
- 3億9800万
- 2024年3月31日 -3.02%
- 3億8600万
- 2025年3月31日 ±0%
- 3億8600万
- 2026年3月31日 +3.63%
- 4億
個別
- 2008年3月31日
- 1億4200万
- 2009年3月31日 -18.31%
- 1億1600万
- 2010年3月31日 +34.48%
- 1億5600万
- 2011年3月31日 +23.72%
- 1億9300万
- 2012年3月31日 +10.88%
- 2億1400万
- 2013年3月31日 -8.88%
- 1億9500万
- 2014年3月31日 +7.18%
- 2億900万
- 2015年3月31日 +33.01%
- 2億7800万
- 2016年3月31日 +10.43%
- 3億700万
- 2017年3月31日 +14.98%
- 3億5300万
- 2018年3月31日 +1.13%
- 3億5700万
- 2019年3月31日 -17.37%
- 2億9500万
- 2020年3月31日 +10.85%
- 3億2700万
- 2021年3月31日 +15.29%
- 3億7700万
- 2022年3月31日 +1.86%
- 3億8400万
- 2023年3月31日 +0.78%
- 3億8700万
- 2024年3月31日 -3.88%
- 3億7200万
- 2025年3月31日 -0.54%
- 3億7000万
- 2026年3月31日 +3.24%
- 3億8200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/19 9:09
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料 698 747 賞与引当金繰入額 111 112 退職給付費用 43 36 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として月別総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については下記の方法によっております。
建物(建物附属設備は除く)
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定額法
b 2007年4月1日以降に取得したもの
定額法
建物附属設備及び構築物
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
b 2007年4月1日以降から2016年3月31日以前に取得したもの
定率法
c 2016年4月1日以降に取得したもの
定額法
建物、建物附属設備及び構築物以外
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
b 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
一部国内連結子会社及び在外連結子会社については、主として見積り耐用年数による定額法によっております。2026/06/19 9:09 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/19 9:09
(単位:百万円) 貸倒引当金 79 0 3 76 賞与引当金 370 382 370 382 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 9:09
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 関係会社評価損 156 156 賞与引当金繰入 112 117 棚卸資産 79 55
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 9:09
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 投資有価証券評価損 159 159 賞与引当金繰入 118 123 棚卸資産 80 57
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価の切下げの方法)
① 商品・製品・原材料・仕掛品
月別総平均法
② 貯蔵品
最終仕入原価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定額法
b 2007年4月1日以降に取得したもの
定額法
建物附属設備及び構築物
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
b 2007年4月1日以降から2016年3月31日以前に取得したもの
定率法
c 2016年4月1日以降に取得したもの
定額法
建物、建物附属設備及び構築物以外
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
b 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2026/06/19 9:09