有価証券報告書-第101期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「租税公課」及び「売上割引」は、それぞれ営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた41百万円は、「租税公課」2百万円、「売上割引」2百万円、「その他」25百万円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「租税公課」及び「売上割引」は、それぞれ営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた41百万円は、「租税公課」2百万円、「売上割引」2百万円、「その他」25百万円として組み替えております。