ヱスビー食品（2805）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 6億6300万
2010年9月30日 +48.57%: 9億8500万
2010年12月31日 +143.45%: 23億9800万
2011年3月31日 -33.19%: 16億200万
2011年6月30日 -43.7%: 9億200万
2011年9月30日 +20.62%: 10億8800万
2011年12月31日 +72.61%: 18億7800万
2012年3月31日 -8.89%: 17億1100万
2012年6月30日 -89.13%: 1億8600万
2012年9月30日 +243.01%: 6億3800万
2012年12月31日 +289.81%: 24億8700万
2013年3月31日 +4.66%: 26億300万
2013年6月30日 -71.03%: 7億5400万
2013年9月30日 +104.51%: 15億4200万
2013年12月31日 +106.1%: 31億7800万
2014年3月31日 -32.6%: 21億4200万
2014年6月30日 -46.83%: 11億3900万
2014年9月30日 +60.76%: 18億3100万
2014年12月31日 +93.5%: 35億4300万
2015年3月31日 -0.34%: 35億3100万
2015年6月30日 -15.75%: 29億7500万
2015年9月30日 +1.01%: 30億500万
2015年12月31日 +56.94%: 47億1600万
2016年3月31日 -45.46%: 25億7200万
2016年6月30日 -74.42%: 6億5800万
2016年9月30日 +120.52%: 14億5100万
2016年12月31日 +190.76%: 42億1900万
2017年3月31日 -15.71%: 35億5600万
2017年6月30日 -45.53%: 19億3700万
2017年9月30日 +46.05%: 28億2900万
2017年12月31日 +81.55%: 51億3600万
2018年3月31日 -20.39%: 40億8900万
2018年6月30日 -60.06%: 16億3300万
2018年9月30日 +89.34%: 30億9200万
2018年12月31日 +0.87%: 31億1900万
2019年3月31日 +23.73%: 38億5900万
2019年6月30日 -66.08%: 13億900万
2019年9月30日 +172.35%: 35億6500万
2019年12月31日 +64.8%: 58億7500万
2020年3月31日 -21.86%: 45億9100万
2020年6月30日 -39.73%: 27億6700万
2020年9月30日 +82.51%: 50億5000万
2020年12月31日 +49.19%: 75億3400万
2021年3月31日 +5.68%: 79億6200万
2021年6月30日 -73.83%: 20億8400万
2021年9月30日 +82.1%: 37億9500万
2021年12月31日 +54.12%: 58億4900万
2022年3月31日 +13.32%: 66億2800万
2022年6月30日 -72.56%: 18億1900万
2022年9月30日 +38.7%: 25億2300万
2022年12月31日 +91.12%: 48億2200万
2023年3月31日 -3.34%: 46億6100万
2023年6月30日 -42.16%: 26億9600万
2023年9月30日 +70.4%: 45億9400万
2023年12月31日 +61.67%: 74億2700万
2024年3月31日 +40.95%: 104億6800万
2024年6月30日 -71.52%: 29億8100万
2024年9月30日 -5.37%: 28億2100万
2024年12月31日 +161.47%: 73億7600万
2025年3月31日 +14.52%: 84億4700万
2025年6月30日 -71.42%: 24億1400万
2025年9月30日 +130.78%: 55億7100万
2025年12月31日 +88.05%: 104億7600万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2025/06/27 13:18
#2 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額を、それぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理することとしております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の未処理額については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
ハ小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/27 13:18