建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く。)
大阪本社社屋と平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法、その他の有形固定資産は定率法により償却しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
工具、器具及び備品 4年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法を採用しております。
なお、購入ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 17:15

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	123百万円		-百万円
機械装置及び運搬具	10		47

2015/06/25 17:15

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具	-百万円9		156百万円22
土地	127		204

2015/06/25 17:15

#4 固定資産廃棄損の注記

※5 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	301百万円		75百万円
機械装置及び運搬具	399		337

2015/06/25 17:15

#5 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保に供している資産

土地	911百万円	(312)百万円
建物及び構築物	1,088	(844)
機械装置及び運搬具	800	(800)

(2)担保に係る債務

2015/06/25 17:15

#6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品で控除されている圧縮記帳額は次のとおりでありま
す。

2015/06/25 17:15

#7 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
神奈川県横浜市	遊休資産	土地建物その他	49616512
滋賀県栗東市 他	遊休資産	建物構築物機械装置その他	1772654112
インド	事業用資産	建物機械装置その他	14338933

当社グループは、事業用資産については生産拠点又は用途毎に、遊休資産については個別物件単位によってグルーピングしております。
当連結会計年度において、投資額の回収が困難であると見込まれる上記資産について回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,998百万円)として特別損失に計上しております。

2015/06/25 17:15

#8 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加は新たに遊休となった土地及び建物によるもの
であります。当連結会計年度の主な減少は不動産売却によるものであります。

2015/06/25 17:15

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く。)
主として定率法によっておりますが、一部の連結子会社では定額法を採用し、また、当社の大阪本社社屋については定額法を採用しております。また、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械装置 10年
② 無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法を採用しております。
なお、購入ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 17:15