- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/06/28 9:14 - #2 固定資産処分損に関する注記
※4 固定資産処分損
主なものは、建物及び構築物、機械装置及び運搬具の除却によるものであります。
2019/06/28 9:14- #3 担保に供している資産の注記（連結）
担保に供している資産
| 前連結会計年度(2018年3月31日) | 当連結会計年度(2019年3月31日) |
| 百万円 | 百万円 | 百万円 | 百万円 |
| 建物及び構築物 | 767 | (212) | 52 | (-) |
| 機械装置及び運搬具 | 147 | (8) | 108 | (-) |
担保付債務
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2019/06/28 9:14- #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
2019/06/28 9:14- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 12～50年
機械装置及び運搬具 4～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/06/28 9:14
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
