東洋水産（2875）の役員賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1億3000万
2009年3月31日 +90.77%: 2億4800万
2010年3月31日 -30.24%: 1億7300万
2010年12月31日 -45.66%: 9400万
2011年3月31日 +7.45%: 1億100万
2011年6月30日 -24.75%: 7600万
2011年9月30日 +63.16%: 1億2400万
2011年12月31日 +11.29%: 1億3800万
2012年3月31日 +13.04%: 1億5600万
2012年6月30日 -76.92%: 3600万
2012年9月30日 +33.33%: 4800万
2012年12月31日 +197.92%: 1億4300万
2013年3月31日 +38.46%: 1億9800万
2013年6月30日 -68.69%: 6200万
2013年9月30日 +62.9%: 1億100万
2013年12月31日 +13.86%: 1億1500万
2014年3月31日 +52.17%: 1億7500万
2014年6月30日 -93.71%: 1100万
2014年9月30日 +118.18%: 2400万
2014年12月31日 +50%: 3600万
2015年3月31日 +36.11%: 4900万
2015年6月30日 -6.12%: 4600万
2015年9月30日 +84.78%: 8500万
2015年12月31日 +48.24%: 1億2600万
2016年3月31日 +33.33%: 1億6800万
2016年6月30日 -66.67%: 5600万
2016年9月30日 +82.14%: 1億200万
2016年12月31日 +38.24%: 1億4100万
2017年3月31日 +39.01%: 1億9600万
2017年6月30日 -93.37%: 1300万
2017年9月30日 +100%: 2600万
2017年12月31日 +50%: 3900万
2018年3月31日 +69.23%: 6600万
2018年6月30日 -80.3%: 1300万
2018年9月30日 +100%: 2600万
2018年12月31日 +46.15%: 3800万
2019年3月31日 +94.74%: 7400万
2019年6月30日 -63.51%: 2700万
2019年9月30日 +44.44%: 3900万
2019年12月31日 +102.56%: 7900万
2020年3月31日 +81.01%: 1億4300万
2020年6月30日 -51.75%: 6900万
2020年9月30日 +62.32%: 1億1200万
2020年12月31日 +34.82%: 1億5100万
2021年3月31日 +52.98%: 2億3100万
2021年6月30日 -94.81%: 1200万
2021年9月30日 +383.33%: 5800万
2021年12月31日 +20.69%: 7000万
2022年3月31日 +98.57%: 1億3900万
2022年6月30日 -87.05%: 1800万
2022年9月30日 +33.33%: 2400万
2022年12月31日 +50%: 3600万
2023年3月31日 +233.33%: 1億2000万
2023年6月30日 -58.33%: 5000万
2023年9月30日 +98%: 9900万
2023年12月31日 +72.73%: 1億7100万
2024年3月31日 +53.22%: 2億6200万
2024年6月30日 -77.86%: 5800万
2024年9月30日 +86.21%: 1億800万
2024年12月31日 +57.41%: 1億7000万
2025年3月31日 +47.65%: 2億5100万
2025年6月30日 -78.49%: 5400万
2025年9月30日 +20.37%: 6500万
2025年12月31日 +53.85%: 1億
2026年3月31日 +75%: 1億7500万

個別

2008年3月31日: 6200万
2009年3月31日 +112.9%: 1億3200万
2010年3月31日 -32.58%: 8900万
2011年3月31日 -40.45%: 5300万
2012年3月31日 +60.38%: 8500万
2013年3月31日 +29.41%: 1億1000万
2014年3月31日 -15.45%: 9300万
2015年3月31日 -74.19%: 2400万
2016年3月31日 +225%: 7800万
2017年3月31日 +17.95%: 9200万
2018年3月31日 -69.57%: 2800万
2019年3月31日 +14.29%: 3200万
2020年3月31日 +96.88%: 6300万
2021年3月31日 +50.79%: 9500万
2022年3月31日 -42.11%: 5500万
2023年3月31日 -10.91%: 4900万
2024年3月31日 +148.98%: 1億2200万
2025年3月31日 +4.1%: 1億2700万
2026年3月31日 -38.58%: 7800万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費

販売費及び一般管理費の費目及び金額は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
退職給付費用	951	896
役員賞与引当金繰入額	127	78
租税公課	738	787

2026/06/19 9:52

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
主として、月次移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物‥‥‥‥15年～50年
機械装置及び運搬具‥‥4年～12年2026/06/19 9:52

#3 引当金明細表（連結）

(単位:百万円)

区分	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	810	-	171	639
役員賞与引当金	127	78	127	78

2026/06/19 9:52

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品及び製品
主として、月次移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
② 仕掛品
月次移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
③ 原材料及び貯蔵品
主として、月次移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物‥‥‥‥15年～50年
機械装置及び運搬具‥‥4年～12年2026/06/19 9:52