2875 東洋水産

2875
2026/06/18
時価
1兆820億円
PER 予
14.48倍
2010年以降
10.15-28.34倍
(2010-2026年)
PBR
1.79倍
2010年以降
0.99-2.44倍
(2010-2026年)
配当 予
2.25%
ROE 予
12.36%
ROA 予
10.2%
資料
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東洋水産(2875)の構築物(純額)の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
6億7600万
2009年3月31日 +13.76%
7億6900万
2010年3月31日 +74.12%
13億3900万
2011年3月31日 -5.3%
12億6800万
2012年3月31日 -9.38%
11億4900万
2013年3月31日 +1.48%
11億6600万
2014年3月31日 -7.38%
10億8000万
2015年3月31日 -8.98%
9億8300万
2016年3月31日 +7.53%
10億5700万
2017年3月31日 +44.84%
15億3100万
2018年3月31日 -8.16%
14億600万
2019年3月31日 +20.41%
16億9300万
2020年3月31日 -0.12%
16億9100万
2021年3月31日 +13.31%
19億1600万
2022年3月31日 -7.83%
17億6600万
2023年3月31日 -8.72%
16億1200万
2024年3月31日 -11.1%
14億3300万
2025年3月31日 -7.61%
13億2400万
2026年3月31日 -8.08%
12億1700万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
有形固定資産
冷蔵事業における倉庫設備(建物及び構築物、機械装置及び運搬具)であります。
② リース資産の減価償却の方法
2026/06/19 9:52
#2 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
2026/06/19 9:52
#3 固定資産売却損の注記(連結)
※5 (1)固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物-百万円0百万円
機械装置及び運搬具-1
2026/06/19 9:52
#4 固定資産売却益の注記(連結)
※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物-百万円0百万円
機械装置及び運搬具1354
2026/06/19 9:52
#5 固定資産除却損の注記(連結)
(2)固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物17百万円43百万円
機械装置及び運搬具16496
2026/06/19 9:52
#6 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
場所用途種類
北海道小樽市加工食品事業用資産建物及び構築物、機械装置及び運搬具等
福岡県福岡市低温食品事業用資産機械装置及び運搬具
当社及び連結子会社は、事業用資産については事業を基礎とし、遊休資産については個別物件単位でグルーピングをしております。
事業用資産については、収益性が低下したことにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(21百万円)として特別損失に計上いたしました。減損損失の内訳は、建物及び構築物8百万円、機械装置及び運搬具9百万円、その他3百万円であります。
2026/06/19 9:52
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
② 固定資産
固定資産は、前連結会計年度末に比べ36,978百万円(16.2%)増加し、265,235百万円となりました。これは主に、建物及び構築物が13,123百万円、建設仮勘定が8,764百万円及び投資有価証券が7,306百万円増加したことによるものであります。
③ 流動負債
2026/06/19 9:52
#8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物‥‥‥‥15年~50年
2026/06/19 9:52

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