ハウス食品G(2810)の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- 49億1800万
- 2012年3月31日 +111.57%
- 104億500万
- 2013年3月31日 +39.5%
- 145億1500万
- 2014年3月31日 -17.6%
- 119億6100万
- 2015年3月31日 +82.17%
- 217億8900万
- 2016年3月31日 -41.31%
- 127億8700万
- 2017年3月31日 -12.06%
- 112億4500万
- 2018年3月31日 +91.61%
- 215億4700万
- 2019年3月31日 -54.73%
- 97億5400万
- 2020年3月31日 -18.18%
- 79億8100万
- 2021年3月31日 +53.66%
- 122億6400万
- 2022年3月31日 +75.97%
- 215億8100万
- 2023年3月31日 -25.99%
- 159億7300万
- 2024年3月31日 +77.32%
- 283億2300万
- 2025年3月31日 -46.01%
- 152億9200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※9 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/24 14:48
前連結会計年度 (自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/24 14:48
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。 - #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2025/06/24 14:48
(連結損益及び包括利益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「訴訟関連費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。 - #4 連結損益及び包括利益計算書(連結)
- 2025/06/24 14:48
(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) その他の包括利益 その他有価証券評価差額金 6,775 △7,273 その他の包括利益合計 ※9 9,156 ※9 988 包括利益 28,323 15,292 (内訳) 親会社株主に係る包括利益 26,365 12,882 非支配株主に係る包括利益 1,958 2,411