有価証券報告書-第57期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法、在外連結子会社は所在地国の会計基準に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 17-50年
機械装置及び運搬具 10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。