形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械及び装置 5～10年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。2019/06/28 13:27

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	1	百万円	2	百万円
機械装置及び運搬具	20	百万円	15	百万円

2019/06/28 13:27

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(2018年3月31日)		当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	396	百万円	360	百万円
機械装置及び運搬具	398	百万円	357	百万円

担保付債務

2019/06/28 13:27

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2019/06/28 13:27

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 5～10年2019/06/28 13:27