有価証券報告書-第49期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)
- 【提出】
- 2019/06/28 13:27
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- 【項目】
- 141項目
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 15~50年
機械装置及び運搬具 5~10年