有価証券報告書-第47期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 6～10年