有価証券報告書-第50期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 5～10年
(ロ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。