オーケー食品工業(2905)の建物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2009年3月31日
- 18億4028万
- 2010年3月31日 -22.89%
- 14億1911万
- 2010年12月31日 -3.21%
- 13億7351万
- 2011年3月31日 +20.23%
- 16億5139万
- 2011年6月30日 -2.76%
- 16億584万
- 2011年9月30日 -1.62%
- 15億7989万
- 2011年12月31日 -1.67%
- 15億5347万
- 2012年3月31日 +1.91%
- 15億8312万
- 2012年6月30日 -1.23%
- 15億6359万
- 2012年9月30日 -1.95%
- 15億3310万
- 2012年12月31日 -2.06%
- 15億152万
- 2013年3月31日 -2.15%
- 14億6925万
- 2013年6月30日 -1.55%
- 14億4643万
- 2013年9月30日 -1.58%
- 14億2355万
- 2013年12月31日 -2.09%
- 13億9375万
- 2014年3月31日 -1.54%
- 13億7232万
- 2014年6月30日 -1.31%
- 13億5435万
- 2014年9月30日 -1.8%
- 13億2992万
- 2014年12月31日 -1.79%
- 13億608万
- 2015年3月31日 -0.99%
- 12億9318万
- 2015年6月30日 +1.02%
- 13億641万
- 2015年9月30日 -1.14%
- 12億9155万
- 2015年12月31日 -1.32%
- 12億7454万
- 2016年3月31日 -1.41%
- 12億5652万
- 2016年6月30日 +0.78%
- 12億6629万
- 2016年9月30日 -1.38%
- 12億4887万
- 2016年12月31日 -1.86%
- 12億2561万
- 2017年3月31日 -0.32%
- 12億2171万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更、連結財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更)2022/06/29 9:03
当連結会計年度において、当社の一部の工場建物の取り壊しに係るアスベスト除去費用について、見積書等の入手により精密な見積りが可能になったため、アスベスト除去費用に関して見積りの変更をしております。
この見積りの変更による増加額20,063千円を変更前の資産除去債務残高に加算しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産及び賃貸不動産(リース資産を除く)2022/06/29 9:03
建物(建物附属設備を除く)
定額法によっております。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2022/06/29 9:03
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 建物及び構築物 4,387千円 2,590千円 機械装置及び運搬具 13,961 3,083 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主要なものは次のとおりであります。 金額(千円)2022/06/29 9:03
2.当期減少額のうち主要なものは次のとおりであります。 金額(千円)建物 朝倉工場建築工事 2,025,308 構築物 朝倉工場排水処理設備 280,384 機械及び装置 朝倉工場製造設備 1,841,603
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの資本の財源及び資金の流動性については、当社グループの資金需要は主に運転資金需要と設備資金需要があります。2022/06/29 9:03
運転資金需要のうち主なものは製品を製造するための材料仕入、製造費、共通するものとして販売費及び一般管理費等の営業費用によるものであります。また、設備投資需要としましては、主に工場に関する建物や機械装置等固定資産購入によるものであります。
当社グループは現在、運転資金につきましては内部資金より充当し、不足が生じた場合は短期借入金で調達を行っております。また、設備資金につきましては、設備投資計画に基づき調達計画を作成し、内部資金で不足する場合は、長期借入金により調達を行っております。なお、生産の効率化と競争力の強化を図るための新工場建設に係る資金は親会社から借入をしております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産及び賃貸不動産(リース資産を除く)2022/06/29 9:03
建物(建物附属設備を除く)
定額法によっております。