商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年3月31日
- 2億5万
- 2013年3月31日 ±0%
- 2億5万
- 2014年3月31日 +7.11%
- 2億1427万
- 2015年3月31日 +10.78%
- 2億3738万
- 2016年3月31日 +36.28%
- 3億2351万
- 2017年3月31日 +10.36%
- 3億5702万
- 2018年3月31日 +14.69%
- 4億947万
- 2019年3月31日 +39.43%
- 5億7094万
- 2020年3月31日 +10.66%
- 6億3178万
- 2021年3月31日 -18.46%
- 5億1513万
- 2022年3月31日 +29.68%
- 6億6803万
- 2023年3月31日 +37.68%
- 9億1972万
個別
- 2009年12月31日
- 2億2570万
- 2010年12月31日 +4.82%
- 2億3658万
- 2011年3月31日 -7.16%
- 2億1963万
- 2012年3月31日 -0.99%
- 2億1745万
- 2013年3月31日 -8.01%
- 2億5万
- 2014年3月31日 +4.4%
- 2億884万
- 2015年3月31日 +9.92%
- 2億2955万
- 2016年3月31日 +32.03%
- 3億307万
- 2017年3月31日 +4.86%
- 3億1779万
- 2018年3月31日 +11.77%
- 3億5520万
- 2019年3月31日 +44.24%
- 5億1234万
- 2020年3月31日 +12.96%
- 5億7873万
- 2021年3月31日 -17.86%
- 4億7534万
- 2022年3月31日 +22.95%
- 5億8444万
- 2023年3月31日 +11.39%
- 6億5098万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
② 棚卸資産
商品及び製品・仕掛品・原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
③ デリバティブ
時価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/26 16:41 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における資産合計は、前連結会計年度末に比べて1,252百万円増加し10,108百万円(前期比14.1%増)となりました。2023/06/26 16:41
流動資産は前連結会計年度末に比べて1,030百万円増加し、5,495百万円(同23.1%増)となりました。これは主に現金及び預金の増加517百万円、受取手形及び売掛金の増加144百万円、商品及び製品の増加251百万円、原材料及び貯蔵品の増加93百万円等によるものです。
固定資産は前連結会計年度末に比べて222百万円増加し、4,612百万円(同5.1%増)となりました。これは主に投資有価証券の増加60百万円、繰延税金資産250百万円等によるものです。 - #3 製造原価明細書(連結)
- ※4 当期製品製造原価と売上原価の調整表2023/06/26 16:41
区分 前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当期製品製造原価(千円) 7,031,290 7,529,192 商品及び製品期首棚卸高(千円) 466,874 572,834 当期商品仕入高(千円) 559,993 780,397 商品及び製品期末棚卸高(千円) 572,806 634,744 他勘定振替高(千円) 16,083 13,865 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 棚卸資産2023/06/26 16:41
商品及び製品・仕掛品・原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/06/26 16:41
商品及び製品・仕掛品・原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)