建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 8～38年
機械及び装置 5～13年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法2015/06/25 9:20

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5. 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	2,351千円	24千円
機械装置及び運搬具	3,917千円	0千円

2015/06/25 9:20

#3 担保に供している資産の注記（連結）

根抵当権に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	384,312千円	356,829千円
土地	551,871千円	551,871千円

担保付債務

2015/06/25 9:20

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 8～39年
機械及び装置 5～13年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法2015/06/25 9:20