(注)1.セグメント利益又は損失の調整額△2,375,271千円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△2,404,617千円及びたな卸資産の調整額12,451千円が含まれております。また、セグメント資産の調整額4,686,128千円、減価償却費99,749千円、有形固定資産及び無形固定資産の増加額94,741千円の主な内容は全社資産であります。
2.減価償却費及び、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用を含めております。

2016/06/29 13:10

#2 セグメント表の脚注（連結）

グメント利益又は損失の調整額△2,700,352千円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△2,683,944千円及びたな卸資産の調整額△14,385千円が含まれております。また、セグメント資産の調整額4,726,133千円、減価償却費89,589千円、有形固定資産及び無形固定資産の増加額76,483千円の主な内容は全社資産であります。
2.減価償却費及び、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用を含めております。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2016/06/29 13:10

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

① リース資産の内容
(ア)有形固定資産
建物であります。

2016/06/29 13:10

#4 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～50年
機械及び装置 4～17年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
①所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
社内における利用可能期間(5～10年)に基づく定額法
②所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(4)長期前払費用
定額法2016/06/29 13:10

#5 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)	当連結会計年度 (自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
建物及び構築物	2,157千円	331千円
機械装置及び運搬具	5,405	1,749
工具、器具及び備品	471	2,954
計	8,034	5,035

2016/06/29 13:10

#6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3.有形固定資産の取得価額から控除されている保険差益による圧縮記帳額は、次のとおりであります。

2016/06/29 13:10

#7 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※2.有形固定資産から直接控除した減価償却累計額は、次のとおりであります。

2016/06/29 13:10

#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2016/06/29 13:10

#9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末の総資産につきましては、前連結会計年度末に比べ102百万円減少し、18,557百万円となりました。
流動資産は、前連結会計年度末に比べ148百万円減少し、9,600百万円となりました。主な増減要因は、受取手形及び売掛金の増加342百万円、現金及び預金の増加130百万円、流動資産のその他に含まれる為替予約の減少414百万円、商品及び製品の減少116百万円、原材料及び貯蔵品の減少51百万円などであります。固定資産は、前連結会計年度末に比べ46百万円増加し、8,957百万円となりました。これは、減価償却の進行による固定資産の減少要因はありましたが、主に生産設備の増強投資、メンテナンス投資により残高が増加したためであります。
(負債)

2016/06/29 13:10

#10 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

ハ当該資産除去債務の総額の増減

	前連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)	当連結会計年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
期首残高	47,592千円	48,052千円
有形固定資産の取得に伴う増加額	-	1,519
時の経過による調整額	460	435

2016/06/29 13:10

#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)は定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 4～17年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
a.所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
社内における利用可能期間(5～10年)に基づく定額法
b.所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2016/06/29 13:10