建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	2年～47年
機械及び装置	2年～17年

平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産

2018/06/27 14:46

#2 固定資産処分損に関する注記

※3 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
固定資産売却損
建物及び構築物	2百万円	-百万円
その他	111百万円	-百万円
固定資産除却損
建物及び構築物	15百万円	30百万円
機械装置及び運搬具	15百万円	29百万円

2018/06/27 14:46

#3 有形固定資産等明細表（連結）

2018/06/27 14:46

#4 減損損失に関する注記（連結）

用途:ベスタデリ(電子レンジ調理惣菜)の生産設備
種類:建物、機械装置
(減損損失の認識に至った経緯)

2018/06/27 14:46

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2年～47年
機械装置及び運搬具	2年～17年

平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(ロ)無形固定資産

2018/06/27 14:46