構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	15年～50年
構築物	7年～50年
機械及び装置	10年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2015/07/30 10:07

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年4月30日)	当連結会計年度(平成27年4月30日)
建物及び構築物	2,769百万円	2,705百万円
土地	1,195	1,195

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/07/30 10:07

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成26年5月1日 至 平成27年4月30日)

用途	種類	場所	件数	金額(百万円)
店舗設備	建物及び構築物その他	神奈川県、大阪府及び兵庫県	3件	71
工場設備	建物及び構築物	兵庫県	1件	80

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、出店取引先(百貨店・駅ビル等)又は店舗を基礎として資産のグルーピングを行っております。ただし、処分・廃止の意思決定をした資産については、個別にグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっているグループ、退店予定店舗及び操業停止を決定した工場の処分予定資産のうち、回収可能価額が帳簿価額を下回る資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2015/07/30 10:07

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 6年～10年

2015/07/30 10:07