- 2814
- 2026/08/31
- 時価
- 281億円
- PER 予
- 37.21倍
- 2010年以降
- 4.35-76.22倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.66倍
- 2010年以降
- 0.3-1.02倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.31%
- ROE 予
- 1.77%
- ROA 予
- 1.55%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
佐藤食品工業(2814)の売上高の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 68億505万
- 2009年3月31日 +4.1%
- 70億8383万
- 2009年12月31日 -28.14%
- 50億9014万
- 2010年3月31日 +30.11%
- 66億2277万
- 2010年6月30日 -76.23%
- 15億7451万
- 2010年9月30日 +101.39%
- 31億7092万
- 2010年12月31日 +57.31%
- 49億8810万
- 2011年3月31日 +32.08%
- 65億8824万
- 2011年6月30日 -75.36%
- 16億2308万
- 2011年9月30日 +98.27%
- 32億1807万
- 2011年12月31日 +52.52%
- 49億833万
- 2012年3月31日 +32.92%
- 65億2402万
- 2012年6月30日 -77.85%
- 14億4476万
- 2012年9月30日 +97.21%
- 28億4917万
- 2012年12月31日 +58.92%
- 45億2778万
- 2013年3月31日 +29.56%
- 58億6627万
- 2013年6月30日 -77%
- 13億4930万
- 2013年9月30日 +107.82%
- 28億406万
- 2013年12月31日 +57.22%
- 44億850万
- 2014年3月31日 +33.85%
- 59億97万
- 2014年6月30日 -78.31%
- 12億8020万
- 2014年9月30日 +110.58%
- 26億9581万
- 2014年12月31日 +59.71%
- 43億553万
- 2015年3月31日 +33.32%
- 57億4019万
- 2015年6月30日 -77.09%
- 13億1531万
- 2015年9月30日 +110.96%
- 27億7478万
- 2015年12月31日 +58.87%
- 44億815万
- 2016年3月31日 +33.52%
- 58億8592万
- 2016年6月30日 -75.05%
- 14億6856万
- 2016年9月30日 +105.12%
- 30億1225万
- 2016年12月31日 +54.29%
- 46億4772万
- 2017年3月31日 +32.37%
- 61億5200万
- 2017年6月30日 -74.46%
- 15億7148万
- 2017年9月30日 +103.67%
- 32億65万
- 2017年12月31日 +58.05%
- 50億5868万
- 2018年3月31日 +31.28%
- 66億4098万
- 2018年6月30日 -74.82%
- 16億7187万
- 2018年9月30日 +98.7%
- 33億2204万
- 2018年12月31日 +53.19%
- 50億8900万
- 2019年3月31日 +34.62%
- 68億5084万
- 2019年6月30日 -75.82%
- 16億5666万
- 2019年9月30日 +103.43%
- 33億7010万
- 2019年12月31日 +54.86%
- 52億1900万
- 2020年3月31日 +32.01%
- 68億8948万
- 2020年6月30日 -79.86%
- 13億8765万
- 2020年9月30日 +95%
- 27億595万
- 2020年12月31日 +64.65%
- 44億5523万
- 2021年3月31日 +36.51%
- 60億8169万
- 2021年6月30日 -78.22%
- 13億2487万
- 2021年9月30日 +100.53%
- 26億5680万
- 2021年12月31日 +59.72%
- 42億4355万
- 2022年3月31日 +32.99%
- 56億4364万
- 2022年6月30日 -75.79%
- 13億6643万
- 2022年9月30日 +104.11%
- 27億8900万
- 2022年12月31日 +60.26%
- 44億6960万
- 2023年3月31日 +31.59%
- 58億8170万
- 2023年6月30日 -75.51%
- 14億4013万
- 2023年9月30日 +103.77%
- 29億3455万
- 2023年12月31日 +57.75%
- 46億2936万
- 2024年3月31日 +31.8%
- 61億135万
- 2024年6月30日 -75.68%
- 14億8411万
- 2024年9月30日 +109.45%
- 31億844万
- 2024年12月31日 +57.59%
- 48億9870万
- 2025年3月31日 +29.84%
- 63億6068万
- 2025年6月30日 -73.56%
- 16億8200万
- 2025年9月30日 +103.33%
- 34億1995万
- 2025年12月31日 +51.08%
- 51億6677万
- 2026年3月31日 +32.24%
- 68億3252万
- 2026年6月30日 -73.69%
- 17億9787万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2026/06/23 14:56
食品加工製品の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/23 14:56
(単位:千円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 ㈱伊藤園 1,028,888 食品加工事業 - #3 売上高、地域ごとの情報
- (1)売上高2026/06/23 14:56
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #4 役員報酬(連結)
- <株式報酬>当社は、取締役に対し企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えるとともに、株主の皆様との一層の価値共有を進めることを目的として、株式交付規程に基づき毎年一定時期に当社株式の支給を行います。2026/06/23 14:56
株式報酬は、固定部分及び業績連動部分により構成されており、業績連動部分については、取締役の役位に応じた付与係数に、当社が評価対象期間の目標値(KPI)として設定した、売上高、償却前営業利益、当期純利益の達成率に応じた0~1.8までの達成係数をかけ合わせることで計算されます。これらの目標値は、適宜、環境の変化に応じて独立役員である社外取締役と社外監査役が出席する取締役会にて見直しを行ってまいります。
<報酬の支給割合>当社の取締役(社外取締役を除く)の報酬の支給割合につきましては、会社の業績、各役員の地位や責任範囲などを総合的に勘案して設定しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b.経営成績2026/06/23 14:56
当事業年度における売上高は、茶エキスにつきましては、ウーロン茶エキス等が減少したものの、飲料需要が好調に推移し、紅茶エキス・緑茶エキス等の増加したことや、法令対応に伴う収益認識タイミングの見直しにより、売上高は 3,233百万円(対前年同期比 9.3%増)となりました。
粉末天然調味料につきましては、粉末ソース等が減少したものの、外食需要が好調に推移し、粉末昆布・粉末鰹節等が増加したため、売上高は 1,885百万円(同 7.9%増)となりました。 - #6 製品及びサービスごとの情報
- 1.製品及びサービスごとの情報2026/06/23 14:56
食品加工製品の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #7 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- ②主要な仮定2026/06/23 14:56
将来の収益力に基づく課税所得は、経営者によって承認された利益計画に基づいております。算定時において入手可能な情報、過去の実績及び現在の経営状況に応じて利益計画を策定しており、その時点における合理的な情報等により算定した売上高や原材料費等の製造費用の予測を主要な仮定としております。
継続的な物価上昇による消費マインドの低下に加え、金融資本市場の変動や地政学リスクの高まりが懸念されることなどから、先行きについては依然として不透明な状況が続くものと予想されます。そのため、2027年3月期以降もこれらの影響が当面の間継続するとの仮定の下、繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 5.収益及び費用の計上基準2026/06/23 14:56
当社は、茶エキス、天然調味料、植物エキス及び粉末酒の製造、販売を行っております。当社製品の販売における履行義務の充足時点につきましては、「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。なお、「収益認識に関する会計基準の適用指針」第98項に定める代替的な取扱いを適用し、製品の国内の販売において、出荷時から当該製品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。また、一部の得意先から原材料を仕入、加工を行ったうえで加工費を仕入価格に上乗せして加工品を当該得意先に対して販売する取引(以下「有償支給取引」という。)について、有償支給取引に係る売上高と原材料仕入高とを相殺し、売上高に純額表示しております。なお、履行義務に対する対価は、履行義務充足後、概ね2ヶ月以内に受領しており、重大な金融要素は含んでおりません。
6.キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/23 14:56
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。