建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得し、又は事業の用に供した建物(建物附属設備除く)については、定額法を採用しております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年均等償却によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年～50年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
定額法
(5)投資不動産
定率法2014/06/23 14:36

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	8,707千円	-千円
機械装置及び運搬具	8,995千円	-千円

2014/06/23 14:36

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
(a)内国会社 定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得し、又は事業の用に供した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年均等償却によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～10年
(b) 在外子会社 見積耐用年数に基づく定額法
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(ニ)投資不動産
定率法を採用しております。2014/06/23 14:36