- 2815
- 2026/09/25
- 時価
- 1722億円
- PER 予
- 17.51倍
- 2010年以降
- 11.1-41.41倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.27倍
- 2010年以降
- 0.96-4.55倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.71%
- ROE 予
- 7.24%
- ROA 予
- 6.45%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 383億2547万
- 2016年3月31日 +0.94%
- 386億8422万
個別
- 2015年3月31日
- 432億1013万
- 2016年3月31日 -0.22%
- 431億1514万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2016/06/20 13:06
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得し、又は事業の用に供した建物(建物附属設備除く)については、定額法を採用しております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年均等償却によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年~50年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
定額法
(5)投資不動産
定率法2016/06/20 13:06 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益
前連結会計年度及び当連結会計年度において、投資不動産を売却したことによるものです。2016/06/20 13:06 - #4 寄付金受入額に関する注記
- ※5 寄付金受入額2016/06/20 13:06
前連結会計年度において、連結子会社であるF.P.Natural Ingredients S.A.S.及びAriake Europe N.V.の事業環境が、創業時の想定よりも著しく悪化した結果、機械装置等の生産性、効率性を見直し、減損の判定・測定を実施し原則に沿って固定資産の減損を実施しました。
両社の経営の責めを負うため、代表取締役会長岡田甲子男個人からの金銭贈与の申し出を受け、これを受け入れたものであります。 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2016/06/20 13:06
(単位:千円) - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/20 13:06
- #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
(a)内国会社 定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得し、又は事業の用に供した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年均等償却によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 2~10年
(b) 在外子会社 見積耐用年数に基づく定額法
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(ニ)投資不動産
定率法を採用しております。2016/06/20 13:06 - #8 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- (注)当連結会計年度において、連結子会社であるF.P.Natural Ingredients S.A.S.及びAriake Europe N.V.の事業2016/06/20 13:06
環境が、創業時の想定よりも著しく悪化した結果、機械装置等の生産性、効率性を見直し、減損の判定・測定を実施し原則に沿って固定資産の減損を実施しました。
両社の経営の責めを負うため、代表取締役会長岡田甲子男個人からの金銭贈与の申し出を受け、これを受け入れたものであります。