建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、本社土地・建物であります。
(単位:千円)

2016/06/27 9:47

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 :2年～50年
構築物 :2年～50年
機械及び装置 :2年～10年
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、その他無形固定資産については、定額法によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却をしております。2016/06/27 9:47

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
機械装置及び運搬具	33,309千円	4,447千円
建物及び構築物	7,554	3,312
その他	1,587	5,095

2016/06/27 9:47

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保差入資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	226,418千円	236,975千円
土地	1,083,158	1,083,158

債務の内容

2016/06/27 9:47

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 :2年～50年
機械装置及び運搬具:2年～15年
その他 :2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、その他の無形固定資産については、定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/27 9:47