建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 :2年～50年
構築物 :2年～50年
機械及び装置 :2年～10年
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、その他無形固定資産については、定額法によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却をしております。2019/06/26 12:07

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	20,015千円	53,416千円
機械装置及び運搬具	3,639	4,744

2019/06/26 12:07

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保差入資産

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	268,922千円	246,903千円
土地	1,083,152	1,083,152

債務の内容

2019/06/26 12:07

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額の主なものは次のとおりであります。

建物	高森工場	生産体制変更設備	155,207
機械装置	飯田工場	凍豆腐製造設備	87,845

2 当期減少額の主なものは次のとおりであります。

建物	伊那工場	遊休設備	95,693
建物	高森工場	共用設備	50,607

2019/06/26 12:07

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法によっております。
但し、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 :2年～50年

2019/06/26 12:07

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
但し、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/26 12:07

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 :2年～50年
機械装置及び運搬具:2年～15年
その他 :2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、その他の無形固定資産については、定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/26 12:07