建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
均等償却2018/12/21 11:57

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年10月1日至 平成29年9月30日)	当連結会計年度(自 平成29年10月1日至 平成30年9月30日)
建物及び構築物	15,957千円	1,049千円
機械装置及び運搬具	113千円	371千円

2018/12/21 11:57

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3 有形固定資産について、取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年9月30日)	当連結会計年度(平成30年9月30日)
建物及び構築物	1,291千円	1,291千円

2018/12/21 11:57

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	関西作業所	建物新築工事	516,133千円
機械及び装置	関西作業所	焼海苔加工設備	278,150千円
	広川工場	連続自動大型火入機	82,850千円

2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

2018/12/21 11:57

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/12/21 11:57