#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
製品・原材料・仕掛品
主として総平均法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法によっております。2025/12/22 9:41
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 流動資産は、前連結会計年度末に比べて5,314百万円増加し、17,727百万円となりました。これは、棚卸資産が4,473百万円、その他の流動資産が477百万円、現金及び預金が292百万円、売掛金が70百万円それぞれ増加したことによるものであります。
固定資産は、前連結会計年度末に比べて2,535百万円増加し、5,829百万円となりました。これは主に、建物及び構築物が2,448百万円、無形固定資産が37百万円、その他の有形固定資産が27百万円それぞれ増加したことによるものであります。
(負債)
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#3 設備投資等の概要: 1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度におきましては、製品の品質向上と製造能力向上を目的とした生産設備の更新など、総額2,804百万円の設備投資(無形固定資産を含む)を行いました。
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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 当社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
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