訂正有価証券報告書-第62期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。