有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~38年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/23 15:03 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額及び減少額のうち主なものは次のとおりであります。
機械及び装置・・・佐賀工場製造設備の改善工事による増加 124,273千円
佐賀工場製造設備の撤去による減少 39,327千円
2.無形固定資産のソフトウエアの当期首残高については、前期末迄償却済の残高を20,361千円除いております。
3.長期前払費用上段( )書きは償却対象資産であり、内書きであります。2017/06/23 15:03