#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～38年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/21 15:12
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 期増加額及び減少額のうち主なものは次のとおりであります。
機械及び装置・・・福岡工場製造設備の改善工事による増加 10,027千円
福岡工場製造設備の撤去による減少 11,378千円
2.無形固定資産のソフトウエアの当期首残高については、前期末迄償却済の残高を77,831千円除いております。
3.長期前払費用の当期首残高については、前期末迄償却済の残高を536千円除いております。
4.長期前払費用上段( )書きは償却対象資産であり、内書きであります。2019/06/21 15:12
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
(3)リース資産
2019/06/21 15:12