建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 1年～58年
機械及び装置 1年～10年

2018/02/26 11:00

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額の主なものは次のとおりであります。
建物 竹原工場 ジャム類製造設備の更新 32,654千円
山形工場 大石田アヲハタ荘の新設 118,056千円

2018/02/26 11:00

#3 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
建物等に使用されている有害物質(石綿障害予防規則に基づくもの)の除去義務であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

2018/02/26 11:00

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
建物及び構築物 1年～58年
機械装置及び運搬具 1年～15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(ニ)長期前払費用
均等償却によっております。2018/02/26 11:00