#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 1年～58年
機械及び装置 1年～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/02/22 15:00
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 建設仮勘定山形工場産業用加工品類製造設備の更新 197,866千円
ソフトウエア基幹システムの再構築 162,005千円
2019/02/22 15:00
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: ①資産の部
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ7億82百万円増加し169億55百万円となりました。資産の主な増加要因は、現金及び預金の増加2億65百万円、商品及び製品の増加1億84百万円、建設仮勘定の増加1億90百万円、ソフトウエアの増加1億42百万円などであります。
②負債の部
2019/02/22 15:00
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
建物及び構築物 1年～58年
機械装置及び運搬具 1年～20年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(ニ)長期前払費用
均等償却によっております。2019/02/22 15:00